中古マンションの売買で注意するポイント

中古マンションの売買で注意することとして最初に考えることは、売却の理由を確認することです。「手狭になってしまったから」「転勤のため」「ローン返済が困難になってしまった」等、売却するには必ず理由が存在します。

しかし、よく聞くような理由だけではなく、実際には「お隣に変わった人が住んでいる」「ご近所トラブルになってしまった」「泥棒が入った」と言うような理由もあるでしょう。

 

ですがこのような事を伝えると売れない事を踏まえ、表向きはちがう理由で売りに出している物件も少なからずあるはずです。築年数が新しいのに売りに出している…等、疑問に思う点があれば、それは事前によく調べておく必要があるでしょう。

 

経年劣化による故障・不具合

中古マンションの築年数にもよりますが、新築ではない以上、経年劣化による設備の不具合や痛みなどが十分にあり得ます。現時点での故障などは事前に報告いただけるでしょうが、過去に不具合が起きて修理した箇所はないか等も確認しておくと良いでしょう。

 

それをもとにリフォームが必要な場合の見積もりを事前に依頼し、購入の場合の判断材料にすることができます。

 

住宅設備の製造年数を確認

給湯器・ガスコンロ・レンジフード・浴室乾燥機等、他にも諸々ありますが、設備の製造年数も確認した方が良いでしょう。耐用年数は大体10〜15年程度なので、まだ使用できているとしても近いうちに交換が必要なものがあるかもしれません。

 

ローンの借入年数・借入額に注意

住宅ローンを借りる場合において、金融機関は物件を担保に融資を行います。その為、中古住宅で築年数がある程度経過していたり劣化が激しい場合には希望額に値するだけの担保評価を得られないこともあります。

借入期間についても、築年数の経過している建物で、建物の耐久性や資産価値があと20年ほどの場合には、融資はそれに応じた借入期間が条件になるでしょう。

※中古マンションに関わらず、立地などによっても担保評価が下がることもあります。

 

住宅ローン控除を使うためには

新築、中古問わず住宅ローン控除は使えますが、中古の場合は築年数に注意が必要です。中古マンションの場合には、築年数が25年以内でなければせっかくのローン控除が使えない場合があります。

 

それ以上年数が経過している場合は、耐震基準適用証明書が提出出来れば住宅ローン控除を使うことが出来ます。

 

●まとめ

中古マンションの売買は、築年数が浅ければ売却理由をよく確認する必要があり、築年数が経過していれば設備などの製造年数や耐震強度、また住宅ローン関係によく注意が必要になります。

 

新築と比べると少し手間は増えてしまうかもしれませんが、金額面での魅力は大きいものがあります。中古物件の状況をきちんと把握しながら後悔しないよう選びましょう。

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